米国が直面している食生活の問題に焦点を当てたハーバード大学による2件の研究報告が『健康問題』誌に発表された。ひとつは食事の改善によって米国人の病気や早死のリスクが低下しているというものであり、別のひとつは行政による小児肥満対策によって肥満にかかる医療費を削減できるというものである。ただし、全体的に見れば米国の食生活はまだまだ貧しいものだという。

■徐々に改善、だが道のりは遠い 一つ目の研究は、1999年から2012年にかけての食事の質的変化が、米国人の病気と早死のリスクに与えた影響について検討したものである。米国の国民健康栄養調査から33,885名の食事データを抽出し、「代替健康食事インデックス2010」(AHEI2010)と呼ばれる食事の質を測る尺度を用いて、それを解析した。1999年の39.9点から2012年の48.2点へと米国民の食事の健康度はわずかに向上していた(110点満点)。だが、社会経済学的な格差は拡大していたという。

次に、この食事の質的変化が、病気と早死のリスクに与えた影響を明らかにするために、看護師健康研究と医療職追跡研究という米国の二大疫学研究から、あわせて約173,000人の参加者のデータを解析した。その結果、より健康的な食生活は14年間で累積110万人の早死を防止し、1999年から2012年の間に、改善された食事によって2型糖尿病リスクが12.6%低下、心血管疾患とがんも各々8.6%と1.3%減少したことが明らかになった。注目すべきことは、少しでも食事の質を改善した場合、疾患による健康への負担が大きく減少したことである。

けれども、持続的な改善にも関わらず、米国人の食生活の質は依然として理想からは程遠い状態である。さらに、健康増進の鍵となる栄養成分の摂取については、トランス脂肪酸と加糖飲料の摂取量が低下した以外は、ほとんど改善がみられなかった。トランス脂肪酸の摂取量が大きく低下したのは、食品医薬品管理局(FDA) などによる行政的介入の影響が大きいことから、糖分や塩分の食品への添加に課税することは、食事の改善という観点から有効かもしれないと研究者らは記している。

「私たちの知見は、慢性疾患予防のために、国は健康的な食生活をもっと推進し、同時に食品流通レベルでの改善のために法規制を進めるべきだ、ということを示しています」と筆頭研究者のドン・ワン博士候補生はコメントしている。 ■対費用効果の高い介入 もう一つの研究はスティーブン・ゴートメーカー教授らによる、米国で実施された小児肥満対策の対費用効果について検討したものである。3つの行政介入が、導入にかかるコストよりも医療費の削減効果の方が高いことを発見したという。その3つとは、(1)加糖飲料に対する課税、(2)不健康な子ども向け食品広告に対する補助金の削減、(3)学校の校内販売食品飲料の栄養規制である。これらが2015年に国レベルで実施されれば、2025年には小児肥満者の数が各々576,000人、129,100人、そして345,000人減ることが予測された。その結果、費用1ドル当たり、各々30.78ドル、32.53ドル、4.56ドルの医療費の節約に結びつくとされた。 本研究は、肥満に対する様々な栄養行政施策の対費用効果を推定した初めてのものである。各施策について、効果の範囲、相対的効果、経費、対費用効果がまとめられている。分析では、既存のエビデンスを元に、2015年から2025年にかけての、肥満指数(BMI)、肥満の有病率、肥満関連医療費に及ぼす影響力の強さの詳細な予測モデルが立てられた。

研究チームは、米国が肥満流行に対処する効果的な方法を見つけられないでいることを指摘している。行政担当者はより広範囲の国民の届くような対費用効果の高い方法に焦点を当てるべきであるという。そして、最近の学校給食と食事環境に対する法的整備の継続の重要性を強調している。

「我々の結果は、小児肥満を減少させるための行政施策の重要性に焦点を当てるものです」とゴートマーカーは述べている。「早期の介入は長期的な肥満の有病率と死亡率、そして医療費の低下につながるでしょう。」