2008年4月から特定健診、特定保健指導が始まりました。
新聞などでも取り上げられ、各保険者や健診施設などでは、対応におおわらわですが、一般の受診者の立場からみるとどうなるかを考えてみました。

特定検診とは？

まず、特定健診というのは、40歳から74歳の人を対象にメタボリック(内臓脂肪)症候群らしいかどうかを判定する健診です。メタボリック症候群というのは、内臓脂肪型肥満(内臓肥満・腹部肥満)に高血糖・高血圧・高脂血症のうち2つ以上を合併した状態で、将来的には動脈硬化をどんどん進め、脳梗塞、心筋梗塞、腎不全などの重大な障害につながる疾患です。この健診はメタボリック症候群の一歩手前の人を見つけ出すのが目的です。受診する機会としては、所属する組合から、または市区町村から特定検診を含む健診の案内がきますので、それにしたがって健診を受けることになります。今までの健康診断の中に含まれることがほとんどで、特定健診のために特別に受診する必要はないと考えられます。受診券を持って、特定健診のみを受ける可能性もありますが、健診内容が診察(腹囲を含む)、採血のみで貧弱なため、あまり無いのではないかと思われます。

判断と治療方法

実際の健診は、今までの健康診断と大きく変わりません。目立つこといえば腹囲の測定が必須となった事くらいでしょう。腹囲と血液結果(血糖、脂質検査)、問診よりメタボリック(内臓脂肪)症候群らしいかどうかを判定します。

特定検診の結果は情報提供(結果の通知のみ:まだ大丈夫)、動機付け支援(意識しないと危ない)、積極的支援(すでに危ないので、保健師さんなどの指導を受ける)という感じで返ってきます。これが特定保健指導です。その中で動機付け支援、積極的支援と言われると、病院やその他の施設におもむき、保健師、栄養師、運動指導士さんなどの指導を受け、メタボリックの解消に努力しなくてはいけません。その結果は半年後に評価されます。また、糖尿病、高血圧、高脂血症などで治療中の場合は、治療継続となります。

ペナルティと負担

特定健診、特定保健指導を受ける、受けないは受診者の自由(権利)になります。受けなかったからといって直接のペナルティは規定されていません。が、ペナルティを負うのは受診を勧める、保険組合などです。現在のところ、受診率や特定保健指導の結果(改善度)により保険組合に負担金(後期高齢者医療費への拠出金)の増減をすることが決まっています。そのため、個人には保険料の増減といった金銭的負担の差や、会社によっては人事要因に使うと事もあるかもしれません。このシステム自体は国が生活習慣病(糖尿病、高血圧、高脂血症)の予備軍を早期に見つけ、病気にならないようにと、考えたことです。腹囲などはよけいなお世話と感じるかもしれませんが、この機会に自分の健康を見直してみてはどうですか。

コラム著者プロフィール

東京厚生年金病院健診センター長 （内科部長） 松本政雄日本内科学会専門医、消化器内視鏡学会専門医、消化器病学会認定医 外科学会認定医、大腸肛門病学会専門医、日本人間ドック学会認定医