夜間の健康的でない食行動は、翌日の職場における支援行動の減少や離脱行動の増加につながることが米国ノースカロライナ州立大学の研究で明らかになった。

「私たちは、不健康な食生活が仕事場での行動やパフォーマンスに影響することを初めて示しました」と本研究の責任著者であるソンヒ・”ソフィア”・チョー助教授は述べている。「睡眠や運動が仕事に影響することは、比較的よく知られています。ところが、不健全な食事の短期的な影響はわかっていませんでした。」 研究チームは、不健康な食生活は翌日の仕事に影響するのか？　もしそうなら、それはなぜか？　といった疑問に答えるべく、米国において97名のフルタイム就業者を対象に、10日間連続で1日3回のアンケートに回答してもらった。（１）まず仕事前に頭と身体の調子を尋ねた。（２）終業時にその日の仕事について尋ねた。そして（３）夜、就寝時に、終業後の飲食について尋ねた。

この研究の中で、研究チームは、「不健康な食生活」とは、参加者がジャンクフードを食べ過ぎたと感じた時、食べ過ぎたか飲み過ぎたと感じた時、深夜にスナックを食べ過ぎたと報告した時のことを指すと定義した。

調査の結果、人は不健康な食生活をした翌朝には、頭痛、胃痛、下痢など体調不良を報告する頻度が高まることがわかった。加えて、不健康な食生活をした人は、翌朝、精神的な緊張が高まることを報告しがちであった。自らの食生活に罪の意識を覚え、恥ずかしいと感じたという。

こうした不健康な食生活に伴う身体と精神の不調は仕事場でのさまざまな行動変化となって表れた。一言でいうと、不調を訴えた人々は、「支援行動」が減り、「離脱行動」が増えたというのである。支援行動とは、他の人の仕事を助けたり、必要がないのに自分のノルマを超えて余分に仕事をしたりすることである。離脱行動とは、仕事から遠ざかろうとする行動のことで、パソコンに向かいながらぼんやりとコーヒーを飲んでいるとか、会議で居眠りすることがこれにあたる。

その一方で、ストレスに対処するすべを心得た感情的に安定した人々においては、不健康な食生活はほとんど翌日の仕事に影響を及ぼさないことも明らかになった。感情的に安定した人々は、不健康な食生活によって身体や精神の不調を訴えることが少ないだけでなく、たとえ不調を訴えても、仕事場での行動にはほとんど影響しなかったというのである。 「この研究でわかることは、不健康な食生活の影響は、すぐに仕事場でのパフォーマンスに反映する可能性が高いということです」とチョー助教授は述べている。「けれども、私たちはまたこうも言えるのです。つまり、ひとつの決まった『健康的』な食事が存在するわけでなく、健康的な食事は単に栄養学的に正しい食事のことではないということです。それは個人の栄養ニーズによっても変わってくるのであり、さらに言うなら、いつどのようにそれを食べるかということが、何を食べるかということよりも重要であるのです。」 「企業は、雇用者の栄養ニーズを知り、健康的な食生活を維持することを助けることができます。そうすることによって、雇用者の身体及び精神の健康を、さらに言えば仕事の効率も、高めることができるでしょう。」

今回の調査について、チョー助教授は、「アンケートの聞き方から、不健康な食事と不健康な飲酒が一緒になってしまっており、どちらが問題なのか、あるいは両方とも問題なのかは区別できませんでした」と注意を促している。

「今後の研究としては、夕方以降の食事だけでなく、他の時間に何を食べているかを知ることは興味深いでしょう。行動に影響を及ぼしそうな因子として、たとえば砂糖やカフェインの摂取量が意味を持つかもしれません。さらに、不健康な食生活がストレスへの対処法として有効である可能性もあります。この分野の研究は今後も多くの成果をもたらしてくれるでしょう」とチョー助教授は抱負を語っている。